実に個性的な居酒屋です

駅前のドラッグストアで説明も受けずに買いたいという人もいる。
住宅地で店の主人と会話をしながら、説明を受けて買う人もいる」（Ｃ＆Ｔ1993年秋季77号）Ｓ堂とＦの主張に共通しているのは、まさにこの点である。 対面販売を希望する消費者もいれば、セルフサービス販売を希望する消費者もいる。
同一人でも購買目的や動機によって、時には対面、時にはセルフというケースもありうる。 どちらかが良くて、どちらかが悪いということではないはずである。
このことは、消費者サイドの反応をみても明白である。 化粧品ユーザーの主流は、昭和20年代の“低価格・安売り”の一般品から、昭和30年代以降の“高価格・定価販売”の制度品に移行した。

経済成長に伴う消費支出の増加がそれを支えたわけである。 だが、昭和50年代頃から日本経済が安定成長期に入ると、消費者は質的にレベルアップし、「よいものであれば値段の高い安いは関係ない」という意識が定着した。
そして、化粧品市場は高級ブランド志向層と低価格でも品質のよいものを求める合理性志向層に二極分化し始める。 だが、それでも次の諸点を考えると対面販売を求める消費者が依然として多いことは否めない事実である。
Ｓ堂やＫが100％対面販売を訴求する新ブランド「Ｄ」や「Ｒ」などが好調なこと。 Ｓは、美容部員を派遣して対面販売を行っている百貨店や量販店において売り上げが伸びている。

しかし、セルフサービス販売方式をとる化粧品専門店の多くでは売り上げが伸び悩んでいること。 制度品の売上が依然として化粧品市場の3分の1を占め、訪問販売を含めると約60％が対面販売されていること。
当然、Ｓ堂自身も認めているように、化粧品の販売手段には多様なパターンが必要である。 したがって、対面販売がすべてであるかのように、誤解を生じさせやすい現行のチェーンストア契約の内容は、早急に見直すべき部分もある。
〔第二の指摘事項〕メーカーが価格を拘束し、化粧品専門店側に価格決定権を与えていない。 この指摘については次のように判断できる。

今日まで「メーカーは、末端小売価格を拘束していない」とは言えない状況にあった。 だが、メーカーが末端小売価格を拘束しなくとも、化粧品に限っては小売店側では自主的に定価販売を行っているケースが多い。
「Ｋ屋やＦは、Ｓ堂が小売価格を拘束したのを振り切って安売りを行った」。 これがほとんどのマスコミ報道の趣旨である。

居酒屋などによる、居酒屋はまだ始まっていない。

居酒屋の情報を提供するために、居酒屋の活用に関する共同研究を、同日から2010年1月中旬まで実施することを発表した。